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日本のミレニアル世代・Z世代が持つ「仕事・働き方」の価値観5つ

日本の労働人口を占める割合が年々増えているミレニアル世代・Z世代の「仕事・働き方」における特徴を整理する。

2025年には世界の労働人口の75%がミレニアル世代・ジェネレーションZ世代(以下、Z世代)になると言われており、年々彼らの社会全体における存在感は大きくなっている(2016年Manpower Groupによる国連人口データの分析より)。また、世界に比べると割合こそ低いが、日本でも2025年には、これらの世代が労働力の約50%を占めると言われている。

米国で広く用いられている世代別定義によると、ミレニアル世代は1981~94年までに生まれた人口層(2020年時点で26~39歳)、Z世代は1995年~2002年に生まれた層(2020年時点で18~25歳)となっている。

2020年の世代を表した人口ピラミッド(画像:2020年 日本のZ世代を理解しよう/ビジネス・ブレークスルー大学専任教授 斉藤 徹

世界で共通して用いられる世代別分類だが、その特徴はグローバルで共通する点から、各国の社会的、文化的、経済的背景により形成されるその国特有のものもある。今回は日本のミレニアル世代・Z世代に注目し、「仕事・働き方」をテーマに彼らの価値観から見られる主要な特徴5つをみていく。

ミレニアル世代とジェネレーションZ世代の特徴・違い

教養が高く、テクノロジーやソーシャルメディアに精通していることなど、ミレニアル世代とZ世代は共通の特徴を多く有すると言われている。しかし一方では、彼らの親世代の働きかたや育った社会背景から、価値観や嗜好に大きな違いも見られることも。

ミレニアル世代・Z世代の特徴の違い

ミレニアル世代とジェネレーションZ世代が持つ5つの仕事観

①キャリア観では、仕事とプライベートを切り分けない考え方を支持

ミレニアル世代・Z世代がもつ仕事観は、急速な時代の流れと相まって変化を遂げている。仕事とプライベートを切り分けて考え、双方のバランス調整を行う「ワーク・ライフ・バランス」という言葉は頻繁に耳にしてきたかと思うが、ミレニアル世代・Z世代はその意識を発展させた働き方を支持している。

例えば、仕事と私生活を連動させ、双方の充実を求める「ワーク・ライフ・インテグレ―ション」というコンセプト。また、『WORKTECH LA・NYCレポート』の記事で紹介した「ワーク・ライフ・ジェンガ」は仕事とプライベートの時間をより隣り合わせで捉えるという考え方である。どちらも、仕事とプライベートに境界線を設けず柔軟に考えており、生き方をより統合的に見ている点で共通している。

②多様な働き方・副業に関心がある一方、不安定さに懸念を持つ

ミレニアル世代・ジェネレーションZ世代どちらも、スラッシュキャリア(職業を1つに限定せず、複数の仕事・活動を掛け持ちながら、多方面での活躍を目指す働き方のこと)やギグ・エコノミーに興味があり、抵抗が低い傾向がある。

2018年に株式会社ジャパンネット銀行が行った調査では、ミレニアル世代の60%がスラッシュキャリアに関心があり、70%が副業の経験・意向をもち、およそ4人に1人が実際に副業経験者という結果となった。また、2019年デロイトによるミレニアル年次調査では、ギグ・エコノミーの5人に4人はミレニアル世代とZ世代で構成されており、80%以上がギグ・エコノミーへの参加を意向しており、多様で柔軟な働き方への関心の高さが窺える。

しかしその一方で、ギグ・エコノミー故の収入の不安定さや将来への不確実性といった点に懸念を示しており、新しい世代間の中でも混在した意見が見られる。

ミレニアル世代・Z世代のギグ・エコノミーに対する意見(画像:2019年 デロイト ミレニアル年次調査より)

③企業へのロイヤリティは低め

2019年のデロイトによるミレニアル世代の意識調査(日本版)によると、過去最多の49%のミレニアル世代・64%のZ世代が、現在の勤務先で働き続ける期間を「2年以内」と見込んでいると回答した。42ヶ国を含む世界を対象とした調査でもほぼ同様の結果となり、世界的に見ても世代的な離職意向の高さや帰属意識の低さが読み取れる。

ミレニアル世代・Z世代が離職を考える要因(画像:2019年 デロイト ミレニアル年次調査より)

現在の雇用主から「2年以内に離職したい」と考えているミレニアル・Z世代は、前回調査時の2019年に比べて減少し、現在の雇用主に「5年以上とどまりたいと考える割合は2019年より増加がみられた。しかし一方で、企業のパンデミック対応を評価する日本のミレニアル・Z世代はいずれの項目でも5割前後となり、他の追加対象国のスコアよりも低い結果となった。

その他離職に関するミレニアル世代・Z世代の考え方(画像:2020年 デロイト ミレニアル年次調査より)

この背景には、2000年後半の世界同時不況に始まり、ITバブルの崩壊や急速な景気変動、機能不全な政府、新たなスキル需要や社会と人の繋がりに変化をもたらしたデジタルコミュニケーションの進展など、ミレニアル世代・Z世代共に、経済や社会・政治が混沌とした不確実性の時代を人生の中で長く過ごしていることが大きく影響しているだろう。そのため、社会や政府、ひいては企業への不信感が募り、前向きな期待へと繋がりにくくなっていると推測される。

④キャリアパスはマラソンのように長いと捉え、長期休暇も活用する

これらの調査結果や厚生労働省の調査が公開する「大学卒業後3年以内の離職率」の結果を見ると、世間で一部で揶揄されるような「今の若者はすぐ仕事を変える、職を転々とする」というイメージに結びついてしまうが、果たして本当にそうなのだろうか。

Manpower Groupが行った「ミレニアル世代のキャリア:2020 年に向けたビジョン」では、キャリアパスの長さとビジョンに関して興味深い調査結果が出ている。各国のほとんどのミレニアル世代が、自分のキャリアについて前の世代より長い期間働くことになると答えたのだ。日本でもミレニアル世代の72%が65歳以降も働くと想定しており、3分の1以上が死ぬまで働くと回答している。更に、80%が週40時間以上働くと答えており、ミレニアル世代は他の世代に負けず劣らず熱心に働いてるのだ。

この数字の裏側には前述した仕事観に加え、彼らは経済や社会・政治的背景から長いキャリアが待ち受けていると既に想定しているからだと言えるだろう。Manpower Groupの言葉を引用すると、「キャリアはウルトラマラソン。生涯で1つの仕事に就くものではなく、途中で道筋やペースを変えながら何度かの休憩を挟む”波”のようなもの。」と捉えるミレニアル世代が多いのでは、という見解である。

彼らは長いマラソンを完走する為、休憩もキャリアを形成する一部として考えており、世界のミレニアル世代の84%がいずれかの時点で長期間の休暇を見込んでいる。日本でも70%が「自分のため」にキャリアの途中で4週間以上の休暇取得を想定しているとのことだ。

ミレニアル世代が休暇を必要と感じる理由(画像:Manpower Group ミレニアル世代のキャリア:2020 年に向けたビジョン調査より)

⑤企業に魅力を感じる点は変わらず「安定」、キャリアップや成長の機会も積極的に望む

では、ミレニアル世代・Z世代は長期的になるであろうキャリアのなかで、雇用主や企業に何を求めているのだろうか。

先述したManpower Groupの調査では、日本のミレニアル世代が「働く場所や働き方を選ぶ際の優先事項」として、報酬(88%)、休暇 (78%)、福利厚生(75%)、安定(68%)、柔軟な働き方(61%)がトップ5にランクインした。そして70%が、今の会社にとどまりたいと望んでおり、先輩世代と同様、彼らも安定した職場を求めているのだ。

しかし、それと同様に彼らが雇用主や企業に求めているのが、新たな成長や出世の機会である。同調査では「昇進や異動まで、どれくらいの期間同じポジションで待てる期間」という問いに、64%が2年未満、35%が1年未満と回答している。つまり、ミレニアル世代・Z世代が定期的なキャリアアップや成長を望んでいると言えるだろう。

これはグローバルでも共通したニーズであり、2018年にComparablyが米国のミレニアル世代・Z世代を対象に行った「理想の職場として考える企業トップ 10 社」のアンケート調査では、GAFA(Google ・Apple・Facebook・Amazon)をはじめ、大手テクノロジー企業が上位にランクした。これらの企業に共通する魅力として挙げられたのが、「キャリアアップの機会」「社会への貢献」「柔軟な勤務体制」であった。また、2018年にVorkersが行った「世代別の入社理由ランキング」でも、ミレニアル世代の40%が「自身の成長・キャリア」を挙げ、その次に「業界・事業内容」「会社規模・安定感・知名度」と続いた。

ミレニアル世代・Z世代は新たな意味での雇用の安定を求めており、「雇用の安定=キャリアアップや成長機会の確保」と捉えているとも言えるだろう。

ゆとり世代とバブル世代の入社理由の比較(画像:2018年 Vorkers「世代別の入社理由ランキング」より)

まとめ

世代による価値観の違いは、世の中の変化から生まれる。今回の記事では、現在から今後にかけて労働市場の主役となっていくミレニアル世代・Z世代に着目し、データと共に彼らの仕事観を読み解いたが、世代間ギャップや違いをただ浮き彫りにするのでは意味がないだろう。時代の本質的な変化や流れを見つめる窓口として、世代の価値観を理解していければと思う。

この記事を書いた人:Chinami Ojiri